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実際の歯科衛生士の給料の相場や、似たような条件で働いている人はどれくらいが平均なのか、調べたことはあるでしょうか。
歯科衛生士として働いている方の中には「自分の給料は適正なのか」「もっと給料が上がらないかな」と思っている方もいらっしゃることでしょう。
今回の記事では、歯科衛生士の給料の実情と、給料アップの方法についてご紹介します。
比較しやすいように様々な条件の平均給料や、給料アップにプラスの条件となる認定資格をまとめました。
大幅な給料アップを考えている方には、転職で給料アップする方法もご紹介します。
理想を叶えるために、是非参考にしてください。
歯科衛生士の給料は安い？
手取りの平均はどのくらい？
歯科衛生士の年収は手取りでは286.9万円〜306万円程度、月収は21.2万円〜22.6万円程度であり、日本の平均年収と比較するとやや安いと言えます。
しかし、勤務先の場所や形態によって幅があるため簡単に比較することはできず、都道府県別、企業規模別、年代別によって変わってきます。
「自分の給料って安いのかな？」と疑問に思う方は、これからご紹介する条件別の年収と自分の年収を比べてみてください。
勤続年数が長い、人口が多い都市部である、企業規模が大きいほど給料が高い傾向にあるようです。
ここでは、具体的に
などそれぞれの歯科衛生士の給料を見ていきましょう。
平均年収
歯科衛生士の平均年収は、厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」によると382.5万円です。
「令和3年民間給与実態統計調査結果」では、日本の平均年収は443万円となっており、平均よりもやや低い結果となりました。
手取りでは286.9万円〜306万円程度と予想されます。
とはいえ、これはあくまで平均の値です。勤務する場所や勤務形態などにより給料には幅があります。
一概に比較できないため、参考程度に考えることをおすすめします。
平均よりも低めの年収ではありますが、歯科衛生士は国家資格であり再就職がしやすいこと、求人が豊富なことなどの理由で特に女性に人気の資格となっています。
参照：
平均月収
では、平均月収にするとどの程度になるのでしょうか。
同じく「令和4年賃金構造基本統計調査」によると、月収にすると平均28.3万円、賞与は平均43.2万円です。手取りでは21.2万円〜22.6万円程度と予想されます。
居住地によりますが、物価が高い地域での1人暮らしはやや大変かもしれません。
一般的に、勤続年数が長くなる・役職につくなどで手当てが増えると昇給し、月収は少しずつ上がっていきます。
これは歯科衛生士も例外ではありません。
また、収入の満足度については、令和2年3月の「歯科衛生士の勤務実態調査報告書」によると「満足」と「ある程度満足」の合計が39.4%、「不満」と「非常に不満」の合計が33.4％、「どちらともいえない」が25.8％という結果となりました。
パートの時給の平均は？
歯科衛生士はパートの求人も豊富です。
令和2年3月の「歯科衛生士の勤務実態調査報告書」によると、時給1,100円以上1,300円未満が27.3％と最も多く、次点で1,300円以上1,500円未満が19.3%となっています。
勤務地などによって変わりますが、日本全体のパートの平均時給は1,248円であり、歯科衛生士の時給は平均と同じか少し高い程度と考えられます。
パートなど非常勤の歯科衛生士は、日本歯科衛生士会会員全体で39.0％となっており、高い割合を占めています。
最低賃金見直しのタイミングで時給が上がる可能性がありますが、パートでも積極的に給料アップを狙いたい結果となっています。
参照：
都道府県別給料
続いて、都道府県別で給料を考えてみましょう。
給料の高い都道府県ベスト5は以下のようになっています。
| 都道府県 | 月収 | |
|---|---|---|
| 第1位 | 東京都 | 33.0万円 |
| 第2位 | 神奈川県 | 32.5万円 |
| 第3位 | 大阪府 | 32.4万円 |
| 第4位 | 埼玉県 | 32.2万円 |
| 第5位 | 兵庫県 | 32.2万円 |
令和4年度賃金構造基本統計調査から見ると、首都圏、関西の都市部の給料が高めであることが分かります。
施設形態や勤続年数等も加味されて給料が設定されるために一概には言えませんが、理由としては
- 人口が多く、歯科診療施設などの歯科衛生士を必要とする施設も多いため
- 美容医療や矯正など自由診療を行っている施設が多い
- 大手の医療法人などが多い
- 求人の数に対して歯科衛生士の供給が不足しがちになり、競争が働いて給料が上がるため
- 物価が高いため給料の水準が高い
といったことが考えられます。
逆に考えると、
- 歯科医院の数が少ない
- 規模が小さい歯科医院が多い
- 物価が安い
といった地域は給料が安めになる傾向があります。
就業する地域の求人を調べてみると、需要がどのくらいあるかどうか、実際の給料がどれくらいかイメージしやすいでしょう。
企業規模別給料
続いて、企業規模別で給料を見てみましょう。
令和4年度賃金構造基本統計調査から見ると、職場の規模が大きくなるほど給与は高くなる傾向があるようです。
| 企業規模 | 平均年収 |
|---|---|
| 10～99人 | 374.6万円 |
| 100～999人 | 405.9万円 |
| 1,000人以上 | 446.7万円 |
個人の開業歯科医院などは小規模の企業にあたります。
大手グループ法人で勤務する、企業に就職する、行政、歯科衛生士養成機関で教員になる、などは比較的規模の大きい勤務先です。
規模が大きいと手当て福利厚生なども充実している傾向にあるため、給料そのもの以外の手当てや福利厚生も確認すると良いでしょう。
男女別給料
男女別ではどうでしょうか。
歯科衛生士はもともと女性しか就けない職業であり、男性の歯科衛生士は2012年に初めて誕生したという経緯から、単純な比較が難しいのが現状です。
そもそも、令和2年3月の「歯科衛生士の勤務実態調査報告書」によると、男性の歯科衛生士は全体の0.4％未満。非常に少ないことが分かります。
令和4年度賃金構造基本統計調査によると、男性の平均年収が362.2万円、女性では386.7万円と大きな差はありません。
参照：
年代別給料
続いて、年代別の給料を見てみましょう。
| 年代 | 平均年収 |
|---|---|
| 20～24歳 | 310万円 |
| 25～29歳 | 377万円 |
| 30～34歳 | 351万円 |
| 35～39歳 | 398万円 |
| 40～44歳 | 468万円 |
| 45～49歳 | 413万円 |
| 50～54歳 | 441万円 |
| 55～59歳 | 403万円 |
| 60～64歳 | 452万円 |
| 65～69歳 | 416万円 |
令和4年度賃金構造基本統計調査によると勤続年数が多く、管理職など役職者が増える40代にピークがあります。
女性が大半を占めている歯科衛生士では、ライフイベントに伴って退職したり、働き方を変える年代で年収が下がると考えられます。
しかし、子育てがひと段落するなどで職場復帰しやすい資格職でもあるため、働き方を柔軟に変化させても一定の年収は期待できそうな結果となっています。
歯科衛生士の初任給は？
歯科衛生士の初任給は、最終学歴によって多少差があります。
4年生大学を卒業している場合、3年制の短大や専門学校を卒業している場合よりも月給にして1〜2万高い傾向にあるようです。
最終学歴や企業規模によって様々ですが、歯科衛生士の初任給の相場は令和4年度賃金構造基本統計調査によると23.7万円です。
新卒平均の初任給は、専門学校卒で21.2万円、短大卒で20.2万円、大卒で22.8万円となっており、高めの初任給と言えるでしょう。
歯科衛生士の給料は上がらない？
「歯科衛生士はお給料が上がらない」という話を聞いたことがある方もいるのではないでしょうか。
昇給がある方が仕事にモチベーションが持てますし、身に着けたスキルが評価されていると実感できます。
「昇給制度がある」と就業規則に明記されていれば昇給し、給料は上がります。
ただし、あくまで「制度がある」というのは「昇給の機会がある」ということで、必ず昇給が約束されているわけではありません。また、昇給があっても満足いく金額ではない可能性も考えられます。
仮に昇給したとしても「勤務先の業績や本人の能力や実績に応じて決まる」と規定されている場合もあります。
ただ昇給の機会を待っている受け身の姿勢ではなく、昇給のために積極的に働きかけることが必要です。
歯科衛生士の給料を上げる方法
では、歯科衛生士の給料を上げるには具体的にどうすれば良いのでしょうか。
昇給のための条件は、固定の金額で昇給する方式でない場合は「勤務先の業績」「本人の能力や実績」によって決定される場合がほとんどです。
昇給に必要な要素のうち、「勤務先の業績」は従業員の力ではどうにもならないことが多いですが、「本人の能力や実績」を上げることは個人の努力で達成可能です。
もし努力して自分の実力を示しても思うように給料が上がらない場合は、転職を視野に入れてみるのもおすすめです。
ここでは、歯科衛生士として給料を上げるための具体的な方法をご紹介します。
大きく分けて「自分の能力アップ」「転職」の2種類あります。
対応できる業務を増やす
歯科衛生士の業務は、日本歯科衛生士会によると「お口の健康づくりと口腔ケアで、笑顔のある健康な生活をサポートする」こととされています。
具体的には「歯科予防処置」「歯科診療の補助」「歯科保健指導」の3つの業務を行います。
高度な技術や知識を身に着け、対応できる業務を増やすことを目指しましょう。
例えば歯のクリーニングである「スケーリング」「歯石や歯垢の除去」などをクオリティ高く短時間で実施可能である、自由診療にもなるホワイトニングの技術を持っている、といったことが挙げられます。
また、最近は高齢化社会が進んでいる影響で高齢者施設での嚥下訓練などを行うこともあります。
活躍の場が広がれば、自分の能力を客観的に示せるため昇給の交渉材料となるでしょう。
対応可能な業務が増えると、給料が上がるだけでなく患者により良い歯科診療を提供できるようになります。
給料だけでなく、仕事のやりがいも増えることが予想されるため歯科衛生士としての成長も期待できるでしょう。
認定資格を取得する
歯科衛生士には、特定の専門分野において高度な知識と技術を有すると認定される「認定歯科衛生士」という制度があります。
所定の研修を修了した後に認定歯科衛生士審査会に合格すると認定を得られ、能力を有することの客観的な証明が可能です。認定歯科衛生士は認定分野A、B、Cに分かれており、それぞれ認定条件が異なります。
「興味のある分野のスペシャリストを目指したい」「活躍の幅を広げたい」といった想いから給料アップに繋げることができます。
ここからは、具体的な認定資格と認定方法について詳細をご紹介します。
かなりの数の認定がありますので、是非自分の興味のある分野から取得を目指してみてください。
参照：
認定歯科衛生士
認定歯科衛生士は民間資格です。
学会や団体に所属し、研修や学会参加などの定められた基準を満たすと認定を得られます。
一言で「認定歯科衛生士」と言っても、認定を行う学会によって細分化されています。
特定の分野に力を入れている施設では、関連する認定を取得すると手当が支給されたり、昇給要件の対象となっている可能性があります。
自分の勤務している施設にとってプラスになる分野の認定を取得する他にも、転職に向けて需要がありそうな分野の認定を取得することで将来の幅を広げることが可能です。
認定を行っている学会を具体的にご紹介しますので、自分が所属している学会や「この分野のスペシャリストになりたい」と思う学会を探してみてください。
日本歯科衛生士会
歯科衛生士の普及や資質の向上などを目的に設立された団体によって認定されます。
A・B・Cと3つの認定分野に分かれており、認定分野AとBはさらに細分化されています。
認定分野A（6分野）
- 生活習慣病予防（特定保健指導-食生活改善指導担当者研修）
- 摂食嚥下リハビリテーション
- 在宅療養指導・口腔機能管理
- 糖尿病予防指導（徳島大学歯学部協力）
- 医科歯科連携・口腔機能管理（東京歯科大学委託）
- 歯科医療安全管理
認定分野B（5分野）
- 障害者歯科（ 日本障害者歯科学会）
- 老年歯科（日本老年歯科医学会)
- 地域歯科保健（日本口腔衛生学会）
- 口腔保健管理（日本口腔衛生学会）
- う蝕予防管理
分野Bは、関連する専門学会などの団体と連携して認定されます。
認定分野C
研修指導者・臨地実習指導者等講習会を修了し、認定分野AまたはBのうち1分野以上で認定を受けている歯科衛生士が対象となります。
それぞれの分野によって、認定に必要な研修や実務経験は異なります。
詳細は、日本歯科衛生士会のホームページでご確認ください。
日本小児歯科学会
小児歯科において、一定の知識と技術を持っているとされた歯科衛生士が認定されます。
認定を受けるためには、
- 歯科衛生士免許取得から５年以上経過している
- 通年5年以上の小児歯科学に関する研修と臨床経験を有する、またはこれと同等以上の経験を有すると認められる
- 認定歯科衛生士の申請時において、1年以上引き続いて学会会員である
- 学会（全国大会、地方会大会）に1回以上出席している
- 認定歯科衛生士申請時に別に定める教育研修単位を30単位以上有し、そのうち小児歯科専門医または本学会認定医がいる施設で得られる教育研修単位を10単位以上含む
といった条件を満たす必要があります。
年齢に合わせた子どもの歯科医療を行うだけではなく、口腔機能の異常を早期発見して正常な成長を促す口腔ケアも求められます。
小児歯科専門の施設や、小児の治療に力を入れている施設では取得していると知識やスキルのアピールに繋がるでしょう。
今後小児歯科で働きたい方にもおすすめです。
参照：日本小児歯科学会
日本臨床歯周病学会
歯周病の予防と治療のため、専門的な技術と知識を持った歯科衛生士を育成して地域の歯科医療の貢献を目指すための認定です。
認定を受けるためには、
- 通算3年以上歯周治療に携わっている、およびこれと同等以上の経験を有すると認められる
- 申請時に継続して2年以上の学会会員歴を有する
- 年次大会もしくは支部教育研修会への参加が3年間で2回以上ある
- 認定歯科衛生士申請時に教育研修単位を30単位以上取得している
- 歯周病患者5症例提示、1症例に関する口頭試問に合格する
といった条件を満たす必要があります。
認定を受けると、主に歯周病の検査や治療全般、メンテナンスなどを担えるようになります。
歯周病の治療に特化した施設、日本歯周病学会研修施設などで需要が高いと考えられる認定です。
参照：日本臨床歯周病学会
日本歯科審美学会
歯科審美学において専門知識と技術を高水準で維持し、向上を図って国民の保健福祉に貢献することが目的の認定です。
認定を受けるには、
- 申請時に3年以上学会に参加している
- 学会の学術大会やセミナー、シンポジウム、認定士講習会に2回以上出席している
- 歯科審美に関連する領域の学会が認める学術集会または関連学会誌、刊行物において発表している
といった条件を満たす必要があります。
歯や口元の美しさに着目した歯科治療を行う審美歯科は全国的に増えており、一定の需要が見込まれます。
学会や紙面で発表が必要なため取得の難易度は高い資格ですが、その分昇給のアピールポイントになると予想されます。
参照：日本歯科審美学会
日本ヘルスケア歯科学会
ヘルスケア型のチーム歯科医療において患者を担当し、一定の水準の技術と能力を持つ歯科衛生士です。
地域住民の健康のため勉強し、臨床研究を継続して行います。
認定を受けるためには、
- 日本ヘルスケア歯科学会会員である
- 検定研修会を受講し、以下の要件を満たして実技検定を受験・合格する
- 日本ヘルスケア歯科学会主催のワンデーセミナー等（対象セミナーは別途定める）を過去２年間に参加している
- 日本ヘルスケア歯科学会主催の歯科衛生士研修会等（対象研修会は別途定める）を過去２年間に参加している
- 日本ヘルスケア歯科学会主催のヘルスケアミーティングを過去２年間に参加している（過去２年間とは、受検する認定歯科衛生士実技検定会の開催日を基準とする）
といった条件を満たす必要があります。
参照：日本ヘルスケア歯科学会
日本口腔衛生学会
口腔衛生のスペシャリストとして、人々の口腔の健康を守ります。
「地域歯科保健」と「口腔保健管理」の2つに区分されています。
「地域歯科保健」区分では、地域の人々のためのお口の健康づくりに取り組んでいる歯科衛生士、「口腔保健管理」では全身疾患をお持ちの方のお口の健康を守る歯科衛生士が認定されます。
認定を受けるためには、
- 申請時に日本口腔衛生学会会員である
- 会員歴が通算三年以上である
- 以下の単位数の合計が合計35単位以上ある
- 経験：歯科保健活動，予防歯科臨床，歯科大学・歯学部・歯科衛生士学校での教育活動経験
- 参加：研修会，学会，研究会等への参加（研修会参加5単位以上，学会参加5単位以上がそれぞれ必要）
- 発表：研究論文などの著述（筆頭または共同執筆）、日本口腔衛生学会・日本歯科衛生学会での発表
といった条件を満たす必要があります。
参照：日本口腔衛生学会
日本全身咬合学会
虫歯や歯周炎のほか、特に歯科補綴に関する顎咬合学分野の専門知識と技能を持っていることを証明された歯科衛生士です。
咬合トラブルが起こる疾患を予防するべく、口腔内に異常がないか確認します。
認定を受けるためには、
- 歯科衛生士の免許証を有し、当学会に継続して満2年以上の会員歴がある
- 2年以上の臨床経験がある
- 当学会の学術大会に参加経験がある
- 当学会の支部長および咬み合わせ指導医もしくは咬み合わせ認定医の2名の推薦がある
- 認定事前研修を受講する
などが必要となります。
参照：日本全身咬合学会
日本顎咬合学会
歯科補綴をはじめとした顎咬合学分野に関する専門知識および技能を持っており、国民の顎口腔系の健全に維持・増進するために、より積極的に貢献できると認定された歯科衛生士です。
認定を受けるためには、
- 歯科衛生士の免許証を有し、日本顎咬合学会に継続して満２年以上の会員歴がある
- 2年以上の臨床経験がある
- 学会の学術大会に参加経験がある
- 学会の支部長および咬み合わせ指導医もしくは咬み合わせ認定医の２名の推薦がある
- 認定事前研修を受講後、認定試験を受験し、合格する
といった条件を満たす必要があります。
日本顎咬合学会は、咬合について統合的な観点から臨床の場で患者のニーズに応えられるように設立されました。
一方、日本全身咬合学会は全身健康ならびに咀嚼、それらに付随する咬合に関して研究し、咬合学の進展・普及によって国民の健康、医療、福祉の向上への貢献を目的として設立された、という違いがあります。
参照：日本顎咬合学会
日本顎顔面補綴学会
顎顔面補綴学の専門的知識および臨床技能を有する歯科衛生士が認定されます。
認定歯科衛生士は「認定士」の中の1つであり、他に認定言語聴覚士、認定歯科技工士があります。
いずれも医療の品質向上、国民の健康と福祉の増進を目的とした認定資格です。
顎顔面補綴学とは「何らかの原因で顎顔面領域とその周囲の軟部組織に生じた欠損部を対象に、補綴的あるいは手術との併用で失われた機能と形態を回復・改善し、患者の社会復帰を図る」ための学問です。
認定を受けるためには、
- 日本国歯科衛生士の免許を有する
- 認定歯科衛生士申請時において、3年以上連続した学会の会員歴を有する
- 学会会員であり、会費完納である
- 学会学術大会に申請前年から3年間で2回以上出席する
- 学会での発表を1回以上、または学会誌での論文発表を1編以上行う（共同可）
- 必要書類の提出と学術大会でのケースプレゼンテーションを行う
といった条件を満たす必要があります。
参照：日本顎顔面補綴学会
日本障害者歯科学会
障害者歯科診療において、口腔の知識に加えて障害の基礎知識を理解している歯科衛生士が認定されます。
認定を受けるためには、
- 申請時において、公益社団法人日本歯科衛生士会の会員であり、ならびに日本障害者歯科学会の会員歴3年以上ある
- 認定歯科衛生士臨床経験施設において障害者歯科の実務経験が3年以上
- 日本歯科衛生学会をはじめ、公益社団法人日本障害者歯科学会および障害者歯科の関連学会での研究報告の発表、もしくは学会誌に臨床研究の論文発表の経験を持つ
といった条件を満たす必要があります。
日本歯科衛生士会と連携して認定分野Bで認定されます。
参照：日本障害者歯科学会
日本歯周病学会
歯周病への対応を的確かつ効率的に実施し、長期間に渡って国民の健康管理に貢献できる有能な歯科衛生士が認定されます。
日本では成人の約8割が歯周病に罹患している実態がありますが、未だに予防と治療が広く実施されているとは言えない状況です。歯周病の患者は多く、今後もニーズが期待される認定資格です。
認定を受けるためには、
- 歯科衛生士の免許証を有する
- 通算5年以上の歯周病学に関する教育および研修と臨床経験を有する者またはこれと同等以上の経験を有すると認められている
- 認定歯科衛生士申請時に実務経験単位と教育研修単位の合計を30単位以上有する
- 認定歯科衛生士試験に合格している
- 認定歯科衛生士申請時に学会会員である
といった条件を満たす必要があります。
参照：日本歯周病学会
日本歯科麻酔学会
歯科診療における全身管理に関する領域において、チーム医療に参加できる知識と技能を有する歯科衛生士が認定されます。
地域社会の歯科診療の安全性の向上を目的とした認定資格です。
主に、麻酔や全身管理、救急処置に関する知識や技術が求められます。
認定を受けるためには、
- 日本国の歯科衛生士の免許証を有する
- 学会が認める研修カリキュラム（患者の全身状態の評価と管理の補助、歯科診療時のバイタルサインの評価、モニタリングの方法、救急蘇生法）にしたがい歯科麻酔の研修をした
- 学会認定医が認定歯科衛生士の申請を認めている
- 申請の時点で継続して1年以上本学会正会員である
- 学会が開催する学術集会、研修会、または学会認定関連団体が開催する学術集会に学会入会以後、申請日までに1回以上出席している
といった条件を満たす必要があります。
参照：日本歯科麻酔学会
日本口腔リハビリテーション学会
顎口腔機能のリハビリ、咀嚼、摂食嚥下、口腔機能育成、口腔ケアなどに関して基礎的な知識と臨床的な専門知識を持った歯科衛生士が認定され、国民に適切な医療を提供することを目的としています。
超高齢化社会において、歯科以外でも活躍の場が広げられる認定資格です。
認定されるためには
- 日本国歯科衛生士免許を有する
- 通算5年以上の顎口腔機能のリハビリテーション、摂食嚥下、咀嚼、口腔機能育成、口腔ケア等に関する臨床経験を有すること、またはこれと同等以上の経歴を有する
- 申請時において、連続して2年以上の学会正会員歴を有する
- 顎口腔機能のリハビリテーション、摂食嚥下、咀嚼、口腔機能育成、口腔ケア等に関する研究報告を行っている
- 学会の学術大会に参加している
といった条件を満たす必要があります。
日本臨床歯科学会
歯科臨床における歯科衛生士の専門的知識、技術、経験が備わっている歯科衛生士が認定されます。
国民の健康管理に顎口腔系を通じて寄与するために設けられている認定資格です。
認定されるためには
- 歯科衛生士の免許証を有し、本会に継続して満3年以上の会員歴がある
- 4年以上の臨床経験がある
- 本会の学術大会に3回以上参加経験がある
- 本会の支部長の推薦がある
- 認定教育講座を1回以上受講する
といった条件を満たす必要があります。
北海道から九州まで12の支部がある学会ですので、住んでいる地域に限らず学会に現地参加しやすいと言えるでしょう。
「何か認定をとりたいけれど、学会に中々参加できない」という方にはおすすめです。
参照：日本臨床歯科学会
日本歯科薬物療法学会
口腔疾患に対する薬物の知識・経験を持つ歯科衛生士が認定されます。
薬物の適正使用や適正管理を実践し、歯科診療の向上や抗菌薬の適正使用により耐性菌抑制に貢献することを目的とした資格です。
認定されるためには、
- 本学会員歴1年以上
- 本学会主催の教育講演会に過去2年間に1回以上参加している
- 本学会学術大会に過去2年間に1回以上出席している
- 認定試験に合格する
といった条件を満たす必要があります。
合格率や合格基準は明記されていませんが、専用の対策テキストが販売されていますので対策しましょう。
参照：日本歯科薬物療法学会
日本老年歯科医学会
高齢者に必要な歯科医療・保健を提供するための知識、臨床経験を有する歯科衛生士が認定されます。
今後、日本は超高齢化社会に突入するためますますニーズが高まると予想される認定資格です。
認定を受けるには、
- 歯科衛生士の免許を有する
- 認定歯科衛生士（老年歯科）申請時において、本会の正会員歴が継続して3年以上であり、かつ日本歯科衛生士会の会員である
- 規定の高齢者に必要とされる歯科医療・保健に関わる研修内容を満たすといった条件を満たす必要があります。
といった条件を満たす必要があります。
認定に必要な研修は、3年以上の実務経験、学会や研修会への出席、発表です。
認定分野Bとして、日本歯科衛生士会と連携して認定されます。
参照：日本老年歯科医学会
日本有病者歯科医療学会
基礎疾患を有する患者に対して歯科医療を提供するための知識や技術を有する歯科衛生士が認定されます。
歯科医療を安全・安心に行える全身管理を主体とした医療の促進のための認定資格です。
認定されるためには、
- 歯科衛生士の免許証を有する
- 研修施設において、本学会指導医のもとで3年以上有病者に必要とされる歯科医療に従事している、またはこれと同等以上の経歴を有すると認められている
- 本学会が主催する学術大会及び研修会に参加する
- 医療機関が開催した参加型 一次救命処置（BLS）講習を受講している
- 認定歯科衛生士申請時において、学会会員資格を有する
といった条件を満たす必要があります。
高齢化社会において基礎疾患がある方は増加傾向にあるので、今後ニーズが高まる資格と考えられます。
参照：日本有病者歯科医療学会
日本顕微鏡歯科学会
顕微鏡歯科医学の専門的知識及び臨床技能・経験を有する歯科衛生士が認定されます。
顕微鏡歯科医学とは、歯科用の顕微鏡を使用し、視野を拡大して治療を行う歯科医学の領域です。
歯科衛生士の業務では、顕微鏡を用いた口腔チェックやスケーリングなどを行います。
認定を受けるためには、
- 日本の歯科衛生士免許取得3年以上で、本学会に入会している
- 年1回開催されている認定審査会議で症例ビデオ3題についてのプレゼンテーションを行い、学会指導医の審査を合格する
といった条件を満たす必要があります。
学会に入会してからの期間に制限がないのが特徴の認定資格で、興味がある方は入会した年でも認定の申請が可能となっています。
参照：日本顕微鏡歯科学会
認定矯正歯科衛生士
日本成人矯正歯科学会が主体となり認定が行われる資格です。
矯正歯科において豊富な専門知識、臨床経験、技術を持つ歯科衛生士が認定されます。
1級と2級があり、2級を取得していなければ1級の認定を受けられません。
2級の認定を受けるためには、
- 日本の歯科衛生士免許を有する
- 本学会の会員である
- 本学会の認める矯正歯科専門医療機関、大学病院矯正歯科等に原則として常勤で3年以上の継続した矯正歯科臨床での従事がある、あるいは矯正歯科臨床も行う医療機関において同等の矯正歯科臨床での業務経験を有する
- 本学会の学会等に参加している
といった条件を満たす必要があります。
1級の認定を受けるためには、
- 認定矯正歯科衛生士2級を1回更新している
- 学術大会にて講演をする
といった条件を満たす必要があります。
更新は5年ごとに行う必要があるため、最低でも2級の認定を受けてから5年以上経過しなければ申請できません。
矯正歯科や審美歯科で需要があるため、自由診療に興味をお持ちの方におすすめの認定資格です。
2級認定矯正歯科衛生士は書類審査のみで認定されますので、条件を満たす方は申請してみてはいかがでしょうか。
参照：日本成人矯正歯科学会
院内感染予防対策認定歯科衛生士
主に一般歯科診療所において院内感染対策を行い、患者と勤務するスタッフの双方にとって安全な歯科診療を提供する環境づくりの要となります。
日本口腔感染症学会によって認定される資格です。
歯科診療は、観血処置や歯牙切削に伴った飛沫と環境汚染のリスクが高い現場です。
使用する機器や機会も鋭利なものが多く、日常的に細菌・ウイルス感染症を経験します。
感染症対策は必須であり、2003年に米国CDC発表の「歯科院内感染予防ガイドライン」、2004年に厚生労働省発表の「HIV感染症の歯科治療マニュアル」によるスタンダードプリコーションを徹底します。
認定を受けるためには、
- 米国CDCの「歯科院内感染予防ガイドラン」および「HIV感染症の歯科治療マニュアル」に記載されている院内感染予防対策から逸脱しない
- しかし日本の実情に即した形で一般開業医や歯科衛生士が日常の努力でクリアできる認定基準を設定する
- さらに学会が認定するにふさわしいレベルを有している
- 今後、新たな病原体あるいは新興感染症の出現、また、感染予防対策の考え方や方法の変更等が予測されることから、規則・細則を適宜改定しやすいように 配慮をする
といった条件を満たす必要があります。
2022年7月1日時点では37名とまだ比較的新しい資格です。
在籍していれば感染対策に力を入れている歯科医院の証となるため、新型コロナウイルスの流行によって水準の高い感染対策が求められる近年において今後の需要は高まると考えられます。
参照：日本口腔感染症学会
インプラント専門歯科衛生士
インプラント治療に関わる口腔ケア、トラブルの予防、治療介助、メンテナンス、生活指導など、インプラント治療全般の知識や技術に特化した歯科衛生士が認定されます。
インプラント治療における知識や技術の向上、医療事故や感染症の予防が目的です。
日本口腔インプラント学会、国際口腔インプラント学会、日本先進インプラント医療学会、日本歯科先端技術研究所のうちのいずれかによって認定されます。
認定を受けるためには、
- 日本国歯科衛生士の免許証を有する
- 2年以上継続して正会員である
- 3年以上インプラント治療の介助又はメンテナンスに携わっている
- 本会学術大会または支部学術大会に２回以上参加している
- インプラント専門歯科衛生士教育講座を２回以上受講している
- 口腔インプラント専門医又は指導医１名の推薦がある
といった条件を満たす必要があります。
書類審査と試験によって認定の審査が行われます。
インプラント治療の知識と技術を保有していることの証明となるため、患者に「安心して治療を受けられる」というアピール材料になります。
よってインプラント治療を行っている施設で一定のニーズがあると考えられます。
ホワイトニングコーディネーター
審美歯科学の中でも、特にホワイトニングの専門知識や技術を持つ歯科衛生士が認定されます。
日本歯科審美学会によって認定される資格で、ホワイトニングの適切な情報の普及やアドバイスができる人材を育成することを目的としています。
認定を受けるには、
- 日本国歯科衛生士の免許を有する
- 日本歯科審美学会会員である
- コーディネーター認定講習会を受講する
- コーディネーター認定試験を受験し、合格する
といった条件を満たす必要があります。
認定講習会はWEB受講が可能ですが、認定試験は現地開催です。
試験の頻度は毎年4～5回と比較的多く、全国各地で行われています。
最近は幅広い層で人気となっているホワイトニングですが、認定を受けて専門知識を持っている歯科衛生士の在籍は患者へのアピールに繋がります。また、日本歯科審美学会にはホワイトニングコーディネーターとは別に「認定士」という制度があります。
審美歯科領域全般を含める口腔衛生技能に対する高度の専門知識、技術の習得、研究、教育を行い、歯科医師または歯科技工士および歯科衛生士からの要請に応じて適切な対応および指示を与えることのできる能力を有すると認められた場合、認定士の審査に合格できます。
ホワイトニングコーディネーターは歯科衛生士のみ取得できますが、認定士は歯科衛生士と歯科技工士のいずれかの資格があれば申請可能です。
参照：日本歯科審美学会
認定スポーツデンタルハイジニスト
スポーツ選手やスポーツ愛好家の口腔衛生指導管理能力に優れ、スポーツ障害の安全対策や口腔保健への貢献が認められた歯科衛生士が認定されます。
日本スポーツ歯科学会によって認定され、スポーツ選手の口腔ケアや、マウスガードやフェイスガードのためのカウンセリングを通じてスポーツを行う方の口腔保健と安全に貢献することを目的とした資格です。
スポーツの中にはマウスガードの装着が義務図けられているものは現在6種目（ボクシング、キックボクシング、アメフト、ラクロス、テコンドー、総合格闘技）ですが、義務化されていないスポーツの際でも着用する場面は増えています。
認定を受けるためには、
- 日本スポーツ歯科医学会会員である
- 日本国歯科衛生士免許を有する
- 学会学術大会の研修歴1回以上
- 学会認定研修会の研修歴1回以上（スポーツデンタルハイジニストセミナーなら2回以上）
といった条件を満たす必要があります。
認定を受けるためには、まずは書類審査を受け、書類審査に合格した場合は筆記試験を受験します。
筆記試験にも合格してはじめて認定が受けられます。
参照：日本スポーツ歯科学会
ドックコーディネーター
歯科人間ドックにおいて、専門的な知識と技術を持ち、検査と健康指導を行える歯科衛生士が認定されます。
歯科人間ドッグの高度な技術水準の維持と、国民の保健福祉に貢献することを目的としており、ジャパンオーラルヘルス学会（旧歯科日本歯科人間ドック学会）によって認定される資格です。
歯科ドックで行う検査の流れを説明し、歯科衛生士でも実施可能な検査を行います。
実施項目は施設によって差がありますが、体格や姿勢、皮膚の様子といった全身所見、唾液検査などの口腔外の検査、歯周病や咬合、虫歯の検査などが行われます。
現在は予防歯科の考え方が広まりつつあり、今後ますます注目される認定資格と言えるでしょう。
認定を受けるためには、
- 日本国歯科衛生士の免許を有する
- ドックコーディネーター認定試験を受験し、合格する
- その他、認定制度委員会が特別に認めた者である
といった条件を満たす必要があります。
認定にあたって認定機関であるジャパンオーラルヘルス学会の会員である必要はありませんが、学会員が認定される場合は登録料の免除や更新手数料の割引といった特典が受けられます。
転職する
現在勤務している職場でこれ以上給料アップが期待できない場合、転職を視野に入れるのも1つの方法です。
自由診療を行っている審美歯科や矯正歯科などは給与が高めの傾向にあります。
認定資格に対する手当てが支給される、住宅手当や家族手当など福利厚生が充実している職場を選ぶのもおすすめです。また、先ほどご紹介したように、組織の規模が大きくなるほど給料は高くなりやすい傾向にあります。
給料アップを目指すなら、現在の職場の規模よりも大きな組織への転職も視野に入れてみましょう。
ただし、給料面の条件だけでなく勤務形態などもきちんと確認する必要があります。
給料が高くても、勤務形態に無理があっては長く働き続けることが難しくなるためです。
転職で給料アップするには？
では、転職で給料アップするためには具体的にどうすれば良いのでしょうか。
転職したい場合、自分の望む条件の求人を見つけること、さらに応募して採用されることが必要です。
厚生労働省の調査によると、全国の歯科医院は2022年9月の時点で67,899件存在しており、「コンビニよりも歯科医院が多い」と言われているほどです。
多くの歯科医院の中から効率的に望む条件の求人を探すのは、在職中の歯科衛生士にとって非常に手間と時間がかかります。
効率的に転職活動を行って給与アップを叶えるためには、転職エージェントを利用することがポイントです。
以下で、詳しく解説していきます。
転職エージェントを利用する
転職を検討したら、まず転職エージェントに登録することをおすすめします。
細かいヒアリングで希望を詳細に伝え、自分に合った求人を紹介してもらえるので無駄がありません。
また、エージェントを通して応募先とやり取りするため、自分では質問しにくいことも代わりに聞いてもらうことが可能です。
実際に残業はどのくらいか、昇給のペースは…など、いざ転職してからの「こんなはずじゃなかったのに…」というミスマッチを防げます。
また、内定を貰った場合の給与交渉も行ってくれます。
「最低でもこのくらいは欲しい」という金額を具体的に先方に伝えられますし、給与アップの交渉も任せられます。
これらのサービスは無料で利用できる会社がほとんどです。
総合型のエージェントでも歯科衛生士の求人を取り扱っている場合がありますが、歯科衛生士は専門職であるため、業界の事情に詳しい専門エージェントの利用をおすすめします。
書類や面接の対策を念入りに行う
一般的に、転職活動では最初に履歴書・職務経歴書の提出が必要となります。
面接は書類審査を通過した後ですので、「是非会って話がしてみたい」と思わせるような書類を提出したいところです。
書類、面接どちらも
- 相手が知りたい情報が過不足なく伝わるか
- 自分の強みが伝わるか
- 応募先にとって、自分を採用することでどんなメリットがあるか
といったポイントが伝わる内容になっているかを確認します。
自分1人では対策に自信がない場合は、やはり転職エージェントのプロの力を借りましょう。
志望理由の添削や、限られた紙面での効果的な伝え方の指導を受けられます。
面接対策をしたい場合は模擬面接を希望して、フィードバックを受けると良いでしょう。
非公開求人を利用する
歯科衛生士の求人には、WEB上で検索しても出てこない「非公開求人」が存在します。
これは転職エージェントが登録者のみに公開している求人で、条件が良い求人や人気の求人に多いケースです。
公開求人にしてしまうと応募者が殺到するため、効率的に採用を行うためにも「ある程度条件に合った人材を紹介して欲しい」と転職エージェントに依頼していることがあります。給料が高い求人は人気があるので、非公開求人になっている場合も多いと考えられます。
転職エージェントに登録して有益な情報を得られるようにしておくと、希望条件にあった仕事が見つけやすくなるでしょう。
まとめ
歯科衛生士の給料について、具体的な情報と給料をアップする方法をご紹介しました。
手取りで大体21.2万円～22.6万円程度であり、日本の平均と比べると少し低い金額ですが、初任給は新卒全体の平均と比べて高めです。
しかし、開業歯科医院や企業、行政機関など、勤務する場所の規模や地域によってかなり左右されるため、簡単には比べられません。現職場で給料アップを狙うなら認定資格を取得するなどでスキルアップを心がけましょう。また、これ以上の昇給は望めないと考えたら転職エージェントを通して転職するのが近道です。
希望の条件に合った求人を紹介してもらえ、内定時の給与金額の交渉も任せられます。
歯科衛生士は常に一定の需要があるため年代を問わず安定していることがメリットです。
給料をアップしたいと考えている方は、積極的に行動してみましょう。
【歯科衛生士におすすめの
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参考記事：歯科衛生士の転職サイト・エージェントおすすめランキング15選を徹底比較｜各社求人の口コミ・評判も紹介の記事はこちら
参考文献
厚生労働省 令和4年賃金構造基本統計調査
厚生労働省 令和3年民間給与実態統計調査結果
https://www.nta.go.jp/publication/statistics/kokuzeicho/minkan/gaiyou/2021.htm
厚生労働省 医療施設調査
https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/79-1.html
公益社団法人 日本歯科衛生士会
令和2年3月の「歯科衛生士の勤務実態調査報告書」
https://www.jdha.or.jp/pdf/aboutdh/r2-dh_hokoku.pdf
公益社団法人 日本歯科衛生士会 認定歯科衛生士について
https://www.jdha.or.jp/learning/ninteidh.html
日本小児歯科学会
日本臨床歯周病学会
https://www.jacp.net/nintei/dh/
日本審美歯科学会
https://www.jdshinbi.net/authorization/certified_specialist.php
日本ヘルスケア歯科学会
https://healthcare.gr.jp/?page_id=5158
日本口腔衛生学会
https://www.kokuhoken.or.jp/jsdh/certification/hygienist/
日本全身咬合学会
https://ago.ac/certification-and-professional-medical-system/certified-dentistry-system/
日本顎咬合学会
https://ago.ac/certification-and-professional-medical-system/certified-dentistry-system/
日本顎顔面補綴学会
https://jamfp.sakura.ne.jp/?page_id=152
日本障害歯科学会
https://www.kokuhoken.or.jp/jsdh-hp/html/nintei/sub_4.html
日本歯科麻酔学会
https://kokuhoken.net/jdsa/authorization/file/hygienist/hygienist_note.pdf
日本口腔リハビリテーション学会
http://www.jaor.jp/certification/file/hygienist/rule.pdf
日本臨床歯科学会
https://sjcd.info/certification
日本歯科薬物療法学会
日本老年歯科医学会
https://www.gerodontology.jp/doctors/dental_hygenist/
日本有病者歯科医療学会
https://www.jjmcp.jp/data/certify/2018_DH_kisoku.pdf
日本顕微鏡歯科学会
https://jamd.or.jp/kiyaku/pdf/nintei_eiseishi_kisoku2021_01.pdf
日本成人矯正歯科学会
https://www.jaao.jp/doctor_eiseishi_02.html
日本口腔感染症学会
https://www.jaoid.org/%E8%AA%8D%E5%AE%9A%E5%88%B6%E5%BA%A6/
日本口腔インプラント学会
https://www.shika-implant.org/certification/hygienist/index.html
日本スポーツ歯科学会
https://www.jdshinbi.net/academic/whitening/
ジャパンオーラルヘルス学会
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