【2024最新版】看護師は
平均いくらのボーナスを
もらえる？年齢や勤続年数別
のボーナスを比較した情報も
合わせて解説！

年齢別ボーナスの支給額

年齢別にボーナスの支給額をまとめました。

参考：厚生労働省「令和4年度賃金構造基本統計調査」

20代前半のボーナス支給額は他の世代と比べて少ない水準に見えますが、格段に少ないという訳ではありません。

20～24歳の場合は、働き始めたばかりの看護師も含めた計算となり、ボーナス支給の回数が少なくなるため、全体としては低めの金額となります。20代後半以降は年齢に伴ってボーナス額は上昇する傾向にあります。

35～50代にかけては90万をこえるようになり、40台では前職業の平均ボーナスを上回ります。
勤続年数が長くなることや役職に就いている方が多いことから、45～50代のボーナス支給額はピークを迎えるようになります。

60歳を超えるとボーナス支給額が下がっていますが、これは定年を迎えたことによる雇用形態の変更が原因です。
最近では、60歳以降の正社員での勤務継続を希望される方も多く、65歳を定年としている病院も増えてきています。

65歳以降ではボーナス支給額は減少傾向ですが、看護師は人手不足ということもあり、定年後も継続して働ける経験のある人材は重宝されています。
勤務先では何歳まで勤務できるのかを確認しておくと良いでしょう。

経験年数別ボーナスの支給額

経験年数別ボーナスの支給額を比較しました。

参考：厚生労働省「令和4年度賃金構造基本統計調査」

ボーナスは「実績に対する査定」を基に支給されるため、基本的には入職した年の夏のボーナスは支給されない、もしくは5万円ほどであることがほとんどです。

そのため、経験年数1年目のボーナス支給額は10万円以下となっています。2年目からは支給額は大幅に上がり、その後も上昇を続ける傾向です。
15年以上の看護師の場合はさらに支給額は上がり、40代後半には年間約100万円以上となります。

看護師は、基本的に経験年数が長くなるほどにボーナス支給額が上昇していく傾向なので、50代までは順調に支給金額は上がっていくでしょう。

ただし、60歳以降では定年により基本給が下がるため、ボーナス支給額は大きく下がる傾向です。

勤務先職員数別のボーナス支給額

勤務先の職員数別のボーナス平均支給額をまとめました。

参考：厚生労働省「令和4年度賃金構造基本統計調査」

病院や施設の雇用人数が増えるほど、ボーナス支給額も増える傾向です。

特に「1,000人以上」の職員を抱える病院や施設の看護師への支給額は103.1万円となっており、全体平均の86.2万円を大きく上回っています。
勤務先の経営状態が安定していてこそ、ボーナスは支給される給与であるため、病院や施設の規模が大きくなるほど、支給額が上がっていると考えられます。
大規模病院の一つである「国立病院機構の病院」で働く看護師の平均ボーナス支給額は121.7万円です。

看護師全体の平均支給額と比べても高い給与水準ですが、 「職員数10人～99人規模」の病院と比べるとボーナス支給額は2倍近く差があります。
大規模病院は地域の基幹病院であることが多く、業務が忙しくなりがちですが、その分ボーナスは期待できます。

高額ボーナスを求める方は、在籍している職員が多い病院や施設を選びましょう。

都道府県別のボーナス支給額

都道府県別のボーナス平均支給額をまとめました。

参考：厚生労働省「令和4年度賃金構造基本統計調査」

令和4年度では看護師のボーナス額トップは富山県ですが、令和3年度では栃木県が1位になっているため、調査した年ごとに順位は異なります。

上位には首都圏はランクインしておらず、首都圏で働いたからといってボーナスが期待できるという訳ではないようです。
基本給は東京都や大阪府など都市圏の方が高い傾向ですが、都道府県における大きなボーナス支給額の差は見られません。

都道府県別のボーナス支給額は、参考にチェックする程度で良いでしょう。ただし、看護師が不足している地方エリアは、医療提供を確保するためにも好待遇を用意する傾向のため、都市部でも郊外になると給与水準が上がるケースも見られます。

小さなエリアでの地域差は認められるため、ボーナスを重視したい方は郊外エリアの求人をチェックしてみると良いでしょう。

勤続年数1年目～4年目の看護師の場合

勤続年数5年目～9年目の看護師の場合

勤続年数10年目以上の看護師の場合

モデルケースを見てみると、ボーナス支給額は経験年数と共に順調に上がっていることが分かります。

ただし、看護師は夜勤手当などの各種手当が付くため、他の産業と異なりボーナス支給額と年収は比例して上がっていく訳ではありません。

夜勤回数にも年収は左右されるので、ボーナス支給額だけでなく、実際の求人の基本給や夜勤手当などをチェックしておきましょう。

年次査定

年次査定とは、同じ職場で働き続けた年数（勤続年数など）によりボーナス額が決められる査定方法です。

一般的にボーナスは「基本給の○ヶ月分」で支給されます。

毎年の昇給により基本給が上がると、基本給に比例する形でボーナスが支給されるので、勤続年数が長い人ほどボーナス額が高くなります。

手取り額が同じだった場合でも、基本給に差があればボーナスの支給額にも差が出ます。

転職の多い看護師業界では辞めずに同じ職場で働き続ける人は貴重で、同じ職場で勤続年数を積めば、その分ボーナス額も上昇することも覚えておきましょう。

勤怠査定

勤怠査定は、早退・遅刻・欠勤などの記録に残るデータをボーナス額を決定する際の基準にする方法です。

遅刻・早退・欠勤などが多く、勤怠が安定していないことは、ボーナス支給額の査定にも影響します。

看護師のボーナスは、月給の数ヶ月分を目安にしており、遅刻・早退・欠勤などをした場合は、給与から減給されています。

遅刻・早退・欠勤がなく、勤怠が安定していると評価されるとボーナスアップが期待できるので、少しでも高いボーナスを貰いたい場合はシフト通りにきっちりと働きましょう。

役職査定

役職に就くと基本給に役職手当がプラスされるので、ボーナス額も上がります。

看護師の役職としては、各病院により役職名は異なる可能性がありますが、「副看護師長」「看護師長」「看護副部長」「看護部長」などの役職があります。

大規模病院になれば各病棟に「副看護師長」「看護師長」が配置されるため、小規模の病院と比べると役職の数が多いので、役職に就ける可能性が高まります。

看護師としての経験年数が長く、同じ職場で働き続けた人ほど昇進できる可能性が高まるので、役職に就きたいと考えている方は転職を控えた方が良いでしょう。

ただし、役職者は残業代が出ない職場もあり、昇進したからといって必ずしも手取り給与が増える訳ではありません。

転職をするタイミングは春か秋がおすすめ

より良い条件で入職すれば、ボーナス支給額も基本給に伴って上がるため、ボーナスアップのためには転職時期も重要です。

看護師は、年度末の3月を区切りに退職する方が多いようで、病院や施設はその枠を埋めるために好条件で求人を出す場合が見られるので、転職は春がおすすめのタイミングでしょう。また、秋は決算のタイミングで経営方針が変わる時期なので、好条件の求人が増えやすい傾向です。

春と秋は比較的良い条件での転職がしやすいので、求人をチェックしながら春か秋の転職を狙いましょう。
ただし、転職して１回目のボーナスは支給されないか、支給されても寸志程度なので、転職をするなら今の職場のボーナス支給後がおすすめです。

退職後にボーナスの支給日がくる場合、ボーナスが支給されるかどうかは病院により異なるので、在職中に就業規定をチェックしておきましょう。

ボーナス額が高い病院・クリニックは？

国公立の大学病院、独立行政法人国立病院機構など公務員の看護師の場合、全体的にボーナス支給額が高くなる傾向です。

国立病院機構は平成27年4月に厚生労働省が管轄する非特定独立行政法人となり、従業員は非公務員となりましたが、給与や福利厚生は国家公務員と同等の待遇です。

国立病院機構の看護師のボーナス支給額は「基本給等の4.2月分」と規定されており、地域差はありますが、平均で121.7万円とまだまだ全体的に高い水準でしょう。また、大学病院も財務基盤が安定しているので、ボーナスの支給水準も高くなっています。

病床数が多い病院は好待遇で看護師を雇用していることが多いので、求人の病床数をチェックしてみるのも良いでしょう。

郊外にある療養型病院も収入水準が高い傾向で、急変などが無ければ基本的に残業が少ないので、ワークライフバランスを実現しながらも高いボーナスが期待できます。
病院以外には、美容外科などのクリニックも比較的ボーナス水準が高い傾向です。
美容外科は「自由診療」であり、独自に料金を決めることができるため、クリニックの収益がスタッフへの給料に直接的に反映される仕組みです。

今のボーナス額に不満を感じる方は、ボーナス額が高い病院・クリニックを次の転職先の候補として考えてみても良いでしょう。

参考： 厚生労働省「独立行政法人の役員の報酬等及び職員の給与水準の公表について（平成30年度）」

資格取得によってボーナスが上がることもある

認定看護師や専門看護師などの専門資格があれば、毎月の基本給に加えて資格手当が貰えます。

それだけでなく、専門的な資格を持っていることでの病院への貢献度が認められ、役職に昇進するケースもよくあります。

役職に昇進するとボーナスの金額も高くなりやすいので、結果として資格取得が高額ボーナスに繋がるでしょう。

看護師が取得できる資格として、日本看護協会では「専門看護師」「認定看護師」「認定看護管理者」があります。

＜専門看護師＞

専門看護師は、がん看護、感染症看護、災害看護など14種類の専門分野があります。

5年以上の実務経験（そのうち専門分野で3年以上の経験）がある看護師が、看護系大学院（修士課程）で専門看護師教育過程を修了し、認定審査に合格すると取得できます。

資格取得してからも5年ごとの更新が必要です。

＜認定看護師＞

認定看護師は救急看護など21の専門分野があります。

看護師として5年以上の経験（そのうち専門分野で3年以上の経験）があり、日本看護協会が定めた600時間以上の認定看護教育を修了した後、審査に合格すると取得できます。

取得後も5年ごとの更新が必要です。

＜認定看護管理者＞

看護師免許取得後5年以上の経験があり、そのうち3年以上看護師長やそれ相当以上の看護管理経験に加えて、以下のいずれかの要件を満たす必要があります。

要件1：認定看護管理者教育課程サードレベルを修了している者

要件2：看護管理に関連している学問領域の修士以上の学位を取得している者

要件を満たしたうえで、認定看護管理者教育課程を修了し、審査に合格すると取得可能です。認定看護管理者も5年ごとに更新があります。
いずれも簡単に取得できる資格ではなく、専門看護師と認定看護管理者は大学院卒業相当の経歴も必要です。

資格を取得することでキャリアアップに繋げることができますが、資格を取った後すぐに待遇が大きくは変わらないのが現状です。
そのため、資格取得による手当の支給額に関しては、長い目で見ていく必要があるでしょう。

認定看護師や専門看護師は将来性が高く、職場によっては福利厚生の一環として資格取得支援の制度があるので、キャリアアップを望む方は一度チェックしてみてください。

非正規雇用の場合

パートやアルバイトなど、正社員以外の非正規雇用で働く看護師はボーナス支給を受けられないのが一般的です。

ただし、病院によっては「ちょっとしたお礼」として寸志が支払われることもあります。

病院の好意として寸志は支給されるので、ボーナスの代わりとして寸志が用意される場合は、数万円から5万円ほどで大きな金額は期待できないでしょう。

ボーナスは法律上の支払い義務はないので、ボーナスを重視するのであれば雇用形態を見直す必要があります。

病院の経営状況が悪い場合

ボーナスは、勤務先の経営状態が安定していてこその労働の対価として支給される給与です。

法律で必ず支払わなければならないものではなく、病院や施設が支払うと決めた場合のみ労働条件に加わります。

充分な収益のもとに支給される給与であるため、年度によっては前年度よりも大幅にカットされていたり、全く支給されない場合も見られます。

ボーナスの支給は義務ではないので、勤務先の経営状況によっても左右される可能性があることは注意しておきましょう。

入職後すぐのボーナス時期

ボーナス査定は、夏のボーナスの場合では前年度の秋冬に行われるため、その時期に働いていない人に対してはボーナスが支払われない可能性があります。

特に、入職してから一年目の看護師の場合では、夏のボーナスが全く支給されないことがほとんどです。
入職後すぐのボーナス時期で支給対象外の場合、病院によっては寸志として数万円支給されることもあるようですが、高額のボーナスは期待できません。

ボーナスについては、病院や施設ごとの「就業規則」に支給の要件や金額の計算式、査定機関などが定められているので、確認しておきましょう。基本的には、査定期間に在籍している人がボーナスを貰える対象者となります。

ただし、試用期間中を査定期間に含めない場合もあるので注意しましょう。

産休・育休・休職中の場合

男女雇用機会均等法や育児・介護休業法では、育児を理由に従業員に対して不利益な取り扱いをしてはならないと定めてられており、査定期間中に就業していれば基本的にボーナスは支給されます。

査定期間中に産休や育休に入った場合には、産休・育休期間の分を引いてボーナスが支給されます。

例えば、7月に支給される夏のボーナスの査定期間が前年度の10月から3月までである場合、算定期間後の4月から産休に入る場合には原則としてボーナスは満額支払われます。査定期間中の3月から産休に入った場合には、10〜2月分のみがボーナスの査定対象となる可能性が高いでしょう。

病院や施設ごとの「就業規則」を確認し、就業規則上で資格があるのにボーナスが支払われない場合には、人事部などに確認することをおすすめします。

個人経営の場合

個人が経営している病院では、ボーナスが寸志の場合や全く支給されない場合もあります。

ボーナスは法律で必ず支払わなければならないものではないので、個人経営の病院では院長や経営者の方針によって、ボーナス支給の有無が決まります。

個人の裁量に左右されるので、大規模な病院と比べるとボーナス支給額が安定しないことに注意しておきましょう。
ただし、個人病院でも十分なボーナスが支給されるところもあります。

求人票に前年度のボーナス支給について記載されている病院も多いので、求人票の賞与の欄はしっかりとチェックしておきましょう。

参考文献

参考：厚生労働省「令和4年度賃金構造基本統計調査」

参考： 厚生労働省「独立行政法人の役員の報酬等及び職員の給与水準の公表について（平成30年度）」

出典：日本看護協会「専門看護師」

出典：日本看護協会「認定看護師」

出典：日本看護協会「認定看護管理者」