理学療法士の8つの就職先を紹介！就職先を決める際のポイントや注意点まで解説！

病院・クリニック

医療施設は、理学療法士にとって最も人気のある就職先です。

理学療法士協会の発表によると、令和6年時点で全国の会員数は142,540人。
そのうち医療施設に勤務している理学療法士は約80,529人と、全体の半数以上を占めています。
このように、多くの理学療法士が医療の現場で活躍しているのです。
病院では、術後すぐの対応が必要な急性期から自宅復帰に向けた回復期まで、さまざまな段階のリハビリを担当します。
医療技術の進歩により常に新しい知識と技術が求められるため、専門性を高めやすい環境といえるでしょう。
クリニックでは、通院患者に対してリハビリを行います。
福利厚生や研修制度が整っている職場も多く、新卒や未経験の方にも適しています。

介護老人保健施設

医療よりも生活に近いリハビリを希望する方には、介護老人保健施設で働く道もあります。
病状が安定した高齢者を対象に、生活機能の維持を目的とした支援を行うのが主な役割です。
理学療法士はリハビリだけでなく、レクリエーションや集団体操を担当することもあります。
また、状況によってはトイレや入浴の介助を行う場面もあるでしょう。
急性期や回復期のように目に見える変化が少ない分、やりがいを感じづらいこともありますが利用者の暮らしに長く寄り添えるのはこの職場ならではの魅力です。

福祉施設

障がいや発達に課題がある人をサポートしたい方には、福祉施設での仕事が向いています。
働く場所は障害者支援施設や放課後等デイサービスなどがあります。
ここでのリハビリは、歩く・立つといった体の動きだけでなく、日常生活や社会との関わりをサポートするのが大きな役割です。
創作活動や体操、イベントのお手伝いをすることもあるでしょう。
特に子どもを支援する施設では、発達の段階に合わせた関わり方が求められます。
そのため体の知識だけでなく、コミュニケーション力や観察力も大切です。
利用者さんの成長や社会参加を支えられるのが、この仕事ならではの魅力です。

訪問リハビリ

利用者の自宅に訪問してリハビリを行うのが訪問リハビリの仕事です。
1日に5〜9件ほど回ることが多く、自転車や車での移動が欠かせません。
生活に直結したサポートができるのが特徴で、福祉用具の使い方や家の中での動きやすさなども一緒に考えていきます。
一方で、基本的に一人で行動するため、自分で判断しなければいけない場面も多くなります。
ケアマネジャーとの情報共有など、他職種との連携も重要です。
給料は働いた分だけ報酬が増える「インセンティブ制度」を取り入れている職場が多く、病院勤務より収入が高めになるケースもあります。
ただし、先輩の仕事を学ぶ機会が少なく教育体制も整っていないことが多いため、新卒には働きにくい環境かもしれません。

スポーツ・フィットネス系

「スポーツに関わる仕事がしたい」
そんな気持ちで理学療法士を目指す学生も多いかもしれません。
スポーツ分野では選手のケガの予防やリハビリ、体の動きの分析などを行います。
高齢者のリハビリとは内容が大きく違い、スポーツ医学や整形外科の知識が求められるでしょう。
ただし、プロや学生のスポーツチームに所属する理学療法士はごくわずかです。
求人も少なく、新卒で就職するのはかなり難しいのが現実です。
一方で、ジムやフィットネスクラブ、パーソナルトレーナーなど、理学療法士の体に関する知識を活かせる仕事もあります。
この場合は医療職として働くというより、体の専門家として運動指導やケアを行うイメージに近いです。
いずれにせよ、スポーツに関わる仕事をしたい方は、早い段階から専門知識やスキルを身につけておくことが大切です。

教育・研究機関

教える仕事に興味があるなら、養成校で教員として働く道もあります。
授業や実習の指導を通じて未来の理学療法士を育てる仕事です。
専門学校や養成校の教員であれば、新卒でも採用されることがあります。
一方で、大学で教授などを目指すには研究や論文発表、学位取得などが必要で時間と努力が求められるでしょう。
病院のように患者さんと直接関わる機会は少ないですが、非常勤で病院に勤務しながら働く教員もいます。
人に教えることが好きな方、学ぶことを続けたい方に向いている働き方です。

行政機関

安定した働き方を重視したい方には、行政機関で働くという選択肢があります。
理学療法士として地方自治体の公務員になれば、保健所や保健センターなどで地域の健康づくりに関わることができます。
主な仕事内容は、介護予防教室の企画・運営、健康相談の対応、地域支援事業への参加など。
医療機関に配属された場合は、通常のリハビリ業務を行います。
昇給やボーナスなども安定していて、福利厚生も手厚く、将来設計が立てやすいのが魅力です。
ただし、職場によっては転勤があったり、新卒採用の枠が少なく競争率が高かったりと、入り口が狭いことも知っておきましょう。

一般企業

理学療法士の知識は医療や介護の現場だけでなく、企業でも活かすことができます。
とくに医療機器メーカーや福祉用具の会社、ヘルスケア関連企業などが主な就職先です。
企業で働く場合はリハビリを直接行うのではなく、商品の開発や提案、営業といった形でサポートに関わるのが一般的です。
たとえば、使いやすい福祉用具を理学療法士の視点から提案したり、新しい製品の企画に携わることもあります。
ただし、こうした企業への就職は新卒では珍しく、臨床経験を積んだ後に転職するケースが多いです。
臨床の現場とは違い、「人に触れて支える」よりも「モノやサービスを通して支える」ことが中心になります。
自分の知識を広い視点で活かしたい方や、ものづくりや企画に興味がある方に向いている働き方です。

どんな人をサポートしたいか決めておく

理学療法士が関わる対象は、子ども・高齢者・スポーツ選手・障がいのある方などさまざまです。
誰を支援したいかによって、求められる知識やスキル、向いている職場は大きく異なります。
たとえば、子どもの発達に関わりたいなら放課後等デイサービスや障害児支援を行う福祉施設が候補になります。
高齢者を支えたい人は、介護老人保健施設や訪問リハビリといった場で生活に寄り添った支援を行うのが一般的です。
「この人を支えたい」という対象をはっきりさせることが、就職先を決めるうえでの大きなポイントになるでしょう。

給料や待遇面をしっかり確認する

理学療法士の給料は職場によって幅があります。
病院や施設では月18〜25万円程度が多い一方、訪問リハビリではインセンティブ制度を導入している職場もあり、働き方によって収入が増えるケースもあります。
ただし、初任給が高くてもボーナスがなかったり、休日数が少なかったりすることもあるので注意が必要です。
また、福利厚生が制度として存在していても、実際には使われていない場合もあります。
有給休暇の消化率や産休・育休の取得状況、離職率などもあわせて確認しておくと、働き始めてからのギャップを減らせるでしょう。

職場の雰囲気を見学でチェックする

求人票やホームページだけでは、その職場の本当の雰囲気は分かりません。
実際に見学に行くことで、スタッフ同士のやりとりや患者さんへの接し方を見ることができます。
見学の際は「働いている人の表情」「スタッフ同士の声かけ」「現場の活気」などに注目してみましょう。
たとえば、見学に来た自分に対してあいさつをしてくれるかどうかは、その職場の雰囲気を知るヒントになります。
迷ったときは、複数の職場を見比べることで違いがより分かりやすくなります。

自分の向き不向きにあった職場を選ぶ

理学療法士の職場はそれぞれに特徴があるため、自分の性格や向き不向きを考えて選ぶことが大切です。
たとえば、病院では医師や看護師など多職種と連携する場面が多く、チームワークを重視する人に向いています。
介護施設では、リハビリだけでなく介助やレクリエーションを任されることもあるため、人と近い距離で関わるのが得意な人におすすめです。
訪問リハビリは基本的に一人で判断することが多いので、自立して行動できるタイプの人が働きやすい環境といえます。
「どんな現場が自分に合うのか」を意識しておくと、入職後のミスマッチを減らせるでしょう。

将来なりたい自分から逆算して考える

理学療法士としてのキャリアは、ひとつの職場で決まるわけではありません。
働きながら少しずつ「やりたいこと」が見えてくる人も多くいます。
ただし、将来の方向性がある程度見えているなら、その目標から逆算して職場を選ぶことが大切です。
「専門分野をきわめたい」「認定資格をとりたい」「教育の道に進みたい」といった思いがある人は、それに合った環境を選ぶことで、スムーズに目標のキャリアへ近づけます。
たとえば、脳卒中リハビリを専門にしたい場合は、中枢疾患に強い病院で経験を積むのが近道です。
また、教員を目指す人は、大学などと関わりのある病院での経験が役に立つでしょう。
「将来なりたい自分」をイメージしておくことで、その目標に向けてふさわしい職場を見つけやすくなります。

イメージで選ばない

「新しいきれいな病院で働けたらかっこいい！」「大きな施設なら安心だろう」そんなイメージだけで就職先を決めてしまうと、入職後にギャップを感じることがあります。
実際には新しくできた病院は体制が十分に整っておらず、スタッフ全員が手探りで働いていることもあります。
また、規模が大きいからといって、福利厚生や有給休暇の取りやすさが保証されているわけではありません。
パンフレットやホームページの印象にとらわれず、見学や面談を通して「実際の働き方」を確かめることが大切です。

年間休日や休みの取りやすさ

労働基準法では「週に40時間以内の労働」「毎週1日の休日」が定められています。
これを基準にすると、年間休日はおよそ105日が最低ラインです。
しかし、この基準ぎりぎりの休日数しかないところも少なくありません。
職場によっては土日祝が休み、シフト制とさまざまです。
さらに、休日数が十分にあっても自分の希望どおりに休めるとは限りません。
たとえば「月に10日休み」と決まっていても、実際に希望を出せるのは3日程度しかないこともあります。
また、有給休暇や長期休暇についても、制度はあっても取りづらい雰囲気の職場もあります。
見学や面談のときに「休みは希望通りに取れるのか」「有給や長期休暇は実際に使えているのか」を確認しておきましょう。

残業があるか・申請できるか

理学療法士はリハビリ以外の仕事も多いため、どうしても定時で終われない日が出てきます。
とはいえ、残業が多すぎると心身の負担が大きくなってしまうでしょう。
そこで大切なのは「残業時間がどのくらいか」「残業代がきちんと支払われる仕組みになっているか」を確認することです。
中にはサービス残業が当たり前になっている職場もあり、大きなストレスにつながりかねません。
見学や面接では「月の平均残業時間」「残業代の申請方法」を必ず聞いておきましょう。

リハビリ以外の業務もあることを知っておく

理学療法士と聞くと「リハビリだけを担当する仕事」と思われがちですが、実際にはそれ以外の業務もあります。
知らずに就職すると、「思っていた仕事と違う」とギャップを感じることになりかねません。

【病院での例】

カンファレンスへの参加
書類の作成
ケアマネジャーとの連絡
退院前の自宅訪問（段差や手すりの確認など）

【介護施設での例】

入浴や食事の介助
レクリエーションや集団体操のサポート
このように、働く場所によってリハビリ以外の業務の内容は大きく変わります。
就職前に仕事内容を理解しておくことで、入職後のギャップを減らせるでしょう。