認定言語聴覚士になるには？
メリットや必要な経験年数・研修制度
についても解説！

日本言語聴覚士協会が認定する専門資格

認定言語聴覚士の制度は、公益社団法人 日本言語聴覚士協会が公式に認定する資格制度です。
制度自体は比較的新しいものですが、全国的に統一された基準で認定が行われており、資格を取得すればどこでも通用する「専門家としての証明」になります。

臨床経験に基づいた専門性を証明できる資格

認定言語聴覚士は、机上の知識ではなく、実際の臨床経験と実績に裏打ちされた専門性を認定する資格です。
単なる勉強だけでは取得できず、一定の年数の実務経験や、現場での症例報告の蓄積が必要です。
「この分野について、深く理解し、質の高い支援ができる人材」として、第三者に証明できるのが大きな強みです。

複数の専門分野から選んで取得できる資格

認定言語聴覚士の資格は、「失語」「摂食嚥下」「構音障害」「小児コミュニケーション」「認知症」など、分野ごとに分かれています。
自分の興味や強みに合わせて分野を選べるのが特長で、将来的に複数の分野を取得することも可能です。

それぞれの領域で求められる知識や技術が異なるため、自分がどの領域でプロフェッショナルを目指したいかを明確にする第一歩にもなります。

原則として5年以上の臨床経験が必要

まず最も基本的な条件として、言語聴覚士としての実務経験が5年以上あることが求められます。
この年数は「なんとなく働いていた期間」ではなく、対象者としっかり向き合い、専門職としての判断や対応を重ねてきた期間であることが重要です。
5年という期間は短いようで長く、申請時にはその中で得た学びや実績が問われることになります。
日々の臨床記録や症例のメモを残しておくことで、後の症例報告書の作成にも役立ちます。

申請時点で3年以上同一分野での実務経験が必要

もうひとつのポイントは、申請を希望する分野において、3年以上の継続的な実務経験があることです。
たとえば「摂食嚥下障害」領域で認定を受けたい場合、その領域で3年以上の支援実績や担当症例が必要になります。
この条件は、特定の分野に特化した経験があるかどうかを確認するためのもの。
広く浅くではなく、ひとつの領域を深く掘り下げてきた経験が認定の前提となります。

協会会員としての継続年数も条件に含まれる

加えて、日本言語聴覚士協会の正会員であり、かつ継続的に在籍していることも申請条件の一つです。
途中で退会・再入会を繰り返していると、その年数が条件を満たさない場合があるため注意が必要です。
また、協会会員であることにより、研修の受講や最新情報へのアクセスが可能になるという実務上のメリットもあります。
認定取得を視野に入れている方は、早い段階で会員登録を済ませておくことをおすすめします。

日本言語聴覚士協会主催の専門研修を受講する必要がある

認定言語聴覚士の研修は、日本言語聴覚士協会（ST協会）が主催する指定の研修を受講し、修了することが前提となります。
これらの研修は各分野のエキスパートによって構成されており、臨床現場での応用を意識した実践的な内容が中心です。
講義、グループワーク、症例検討、文献の読み解きなど、単なる座学にとどまらず、多角的なアプローチで学びを深めるプログラムになっています。

Eラーニングや集合研修など多様な形式で行われている

近年では、受講しやすさを考慮して、eラーニング形式での研修も導入されています。
これにより、地方在住や多忙な勤務状況にあるSTでも、スケジュールに合わせて学べる柔軟性が高まりました。
ただし、すべてがオンラインで完結するわけではなく、分野によっては集合研修や演習への参加が必須となることもあります。
年度ごとに開催内容が更新されるため、希望分野の最新情報をチェックして早めに準備することが大切です。

分野ごとの研修プログラムが用意されている

研修は、認定を希望する分野ごとに内容が異なります。たとえば、失語・高次脳機能障害領域では、評価法や代償手段、環境調整の支援方法を中心に学びます。
摂食嚥下障害領域では、嚥下機能評価（VF・VE）や栄養・食形態の知識などを深掘りします。
小児コミュニケーション障害領域では、発達段階に応じたアプローチ、保護者支援、環境構築などがテーマです。

このように、分野に応じた実践的な内容が用意されており、「現場ですぐ活かせる力」を高めることができるのが、認定研修の大きな特長です。

研修修了後に症例報告書を提出する必要

認定申請の中でも特に重要なのが、症例報告書の提出です。
これは、これまで実際に支援した対象者について、評価・方針・介入・結果・考察といった流れを論理的かつ実践的にまとめたものです。
報告書は、研修で学んだ知識や技術をもとに、どのように実際の現場で活かしているかを示す資料でもあります。形式や分量は分野によって異なりますが、いずれも対象者への深い理解と専門的な支援を行った実績が問われる内容となっています。

協会への申請書類の提出と審査が行われる

症例報告書とあわせて、以下のような各種申請書類の提出が求められます。

• 認定申請書
• 実務経験証明書（勤務先からの発行）
• 協会会員であることの証明
• 研修修了証の写し など

これらの書類をそろえて提出後、協会による審査（書類審査・必要に応じて面接）が行われます。
審査には一定の期間を要し、認定の可否は書面にて通知されるのが一般的です。

認定後も定期的な更新申請が必要

認定言語聴覚士は一度取得すれば永久に有効というわけではなく、一定期間ごとに更新が必要な資格です。
多くの場合、有効期限は5年間とされており、その間に継続教育や学会発表、臨床実績などの要件を満たさなければなりません。
更新の際には再度、活動実績の報告や教育研修への参加証明の提出が求められるため、日頃からの記録と振り返りが重要です。
“取りっぱなし”ではなく、“学び続ける専門職”としての姿勢が求められる制度です。

専門性を客観的に証明できる

認定言語聴覚士は、日本言語聴覚士協会によって一定の基準を満たした専門性があると認められた証です。
つまり、自分の経験や技術を「資格」という形で客観的に示すことができ、第三者からの信頼を得やすくなるのが大きなポイントです。

特に転職や異動、新しいプロジェクトへの参加などにおいて、「この人はその分野の専門家」として評価されやすくなります。

職場での信頼や評価が高まる

現場では、言語聴覚士の力量が数字で測れるものではないぶん、認定資格を持っているかどうかが判断材料になることもあります。
認定STになることで、職場内での評価が高まり、

• 難しい症例の担当を任される
• カンファレンスで発言が求められる
• 他職種からの相談が増える

といったように、自然と“中心人物”としての役割を担う機会が増えていくことがあります。

研究会や講師などの活動機会が増える

認定を受けると、専門分野での発表・研究・教育などの活動機会が広がるのもメリットです。
地域の勉強会や協会主催のセミナーで講師を務めたり、実習生の指導担当になったりと、“伝える立場”としての経験が増えていきます。
また、自分の考えや臨床スタイルをアウトプットする場に恵まれることで、より深い学びや自己成長にもつながります。

キャリアアップや転職時のアピールになる

認定資格は、昇進や異動希望、転職の際の強力なアピールポイントにもなります。
実際、求人票に「認定言語聴覚士優遇」などの文言が記載されているケースもあり、キャリア形成において有利に働くことは間違いありません。
また、将来的に専門職リーダーや管理職を目指す際にも、「認定を持っていること」が推薦や選抜の基準となる職場も増えています。

高度な臨床スキルによる質の高い支援が可能

認定言語聴覚士として求められるのは、単なる知識の量ではなく、現場で“応用できる力”です。
資格取得の過程では、臨床例に基づいた深い学びやケーススタディが求められるため、自然と実践的で柔軟な対応力が磨かれます。
その結果、難しい症例に対しても、より的確な評価と訓練プランを立てることができ、対象者の回復や生活の質（QOL）向上に直結する支援が可能になります。

指導者としての活躍と社会的貢献ができる

認定言語聴覚士は、後進の育成や地域支援の中心的役割を担う存在としても期待されます。
新人STへのOJT指導、施設内勉強会の開催、学会や研修会での講師など、教育者・指導者として活躍の場が広がります。
また、地域連携の中では、複数の事業所や施設をつなぐコーディネーターとしての立場で、支援体制づくりに貢献するケースも増えています。
このように、認定資格は“個人のスキル向上”を超えて、社会的な役割を広げる力も持っています。

失語・高次脳機能障害領域

この分野では、脳卒中や外傷などによって生じた言語理解・発話の障害、高次脳機能の低下に対する支援に特化します。
言語訓練だけでなく、注意・記憶・遂行機能などの認知的側面への介入も含まれ、
多職種と連携しながら生活機能の改善を目指す包括的な支援が求められます。

摂食嚥下障害領域

この領域は、安全な食事動作の確保と誤嚥予防に関わる専門性が求められます。
VF（嚥下造影）やVE（嚥下内視鏡）などの検査への対応力はもちろん、食形態、姿勢、栄養管理に関する知識も必要です。
病院や老健施設、訪問リハビリなどでの需要が高く、臨床でもっとも取得者が多い分野のひとつです。

発声発語・構音障害領域

声や発音に関する問題に焦点を当てるこの分野では、声帯障害・構音異常・音声訓練などへの専門的対応が求められます。
小児〜成人まで幅広い対象者が含まれ、発声訓練や呼吸訓練、補助発話手段の選定といった技術も含まれます。
とくに、医師や耳鼻咽喉科との連携の中で活躍する機会が多い領域です。

小児コミュニケーション障害領域

発達障害や言語発達の遅れを持つ子どもたちへの支援が中心の分野です。
発語の促進、語彙の獲得、発達段階に応じた言語訓練を行い、
子ども本人だけでなく、保護者や教育機関と連携して支援環境を整える視点も重視されます。
保育園、特別支援学校、療育施設など、小児分野で働くSTに人気のある認定領域です。

認知症領域などの分野別認定がある

そのほか、認知症領域という高齢化社会における重要な分野も認定対象に含まれています。
この分野では、認知症の進行によるコミュニケーション障害や食事の困難さに対し、本人と家族の両方を支援する視点が求められます。

近年は「地域包括ケア」の観点から、認知症領域の認定資格を持つ言語聴覚士のニーズも高まってきています。